「予約が埋まっているのに売上が伸びない」あるある
整骨院や接骨院で働いていると、よく聞くのがこの悩みです。保険診療(健康保険を使った施術)は患者さんの負担が少ない分、1回あたりの単価が低く設定されています。朝から晩まで予約がびっしりでも、スタッフの人件費や家賃を引くと手元に残る利益は意外と薄い、というのは現場では珍しくない話です。
ここ数年、柔道整復師(骨折や捻挫などを扱う国家資格者)の保険請求に関するルールが厳格化されてきたこともあり、「保険診療だけで経営を安定させるのは難しい」という声を、経営者仲間から聞く機会が増えました。
自費メニューへのシフトは本当に解決策か
こうした背景から、骨盤矯正や美容鍼、パーソナルトレーニングといった自費メニューを導入する院が目立つようになっています。自費診療は単価を自院で設定できるため、技術やサービスに自信があれば収益改善につながりやすいのは事実です。
一方で、自費メニューには集客力と接客スキルが必須になります。保険診療のように「来院してくれる患者さんをこなす」モデルとは違い、価値を説明し、納得して選んでもらう営業的な要素が加わるからです。ここでつまずき、結局は値下げ競争に陥ってしまうケースも見聞きします。自費移行は「やれば儲かる」単純な話ではなく、スタッフ教育やブランディングとセットで考える必要があるというのが実感です。
人手不足とデジタル化の波
もう一つ、現場で切実なのが人手不足です。柔道整復師や鍼灸師の養成校は定員割れが続いているとも言われ、若手の採用は年々厳しくなっています。既存スタッフの負担が増え、離職につながる悪循環も起きがちです。
こうした状況を背景に、予約管理や問診をスマートフォンアプリで完結させたり、施術記録をクラウドで一元管理したりする院が増えてきました。受付や事務作業にかかる時間を減らし、施術者がより多くの患者さんに向き合えるようにする狙いです。AIを使った問診票の自動要約なども試験的に導入され始めていますが、まだ業界全体に広がっているとは言えない段階です。
自院ならどう動くか、考えてみる
保険診療の先行きが不透明な中で、自費メニューへの挑戦も、デジタル化による効率化も、どちらも「正解」というわけではありません。大切なのは、自分の院の強みや地域性、スタッフの得意分野を踏まえて、どの組み合わせが現実的かを見極めることだと感じています。
もしあなたが院長やスタッフの立場だったら、保険診療と自費診療のバランスをどう取りますか。そして、人手不足という現実に対して、採用を増やす方向と仕組みで乗り切る方向、どちらに重きを置くでしょうか。一度、自院の数字と照らし合わせて考えてみる価値はありそうです。